横浜DｅNAベイスターズが、「SMBC日本シリーズ2024」で福岡ソフトバンクホークスを降し、1998年以来26年ぶりとなる日本一を決めた。レギュラーシーズン3位から日本一になる「下克上」。横浜に歓喜の嵐が起こった。
南場智子オーナー（DｅNA会長）は、「おかげさまでございます。生きててよかったなと思いました。横浜、神奈川、全国の横浜DｅNAベイスターズファンに恩返しが少しできたかなという気持ちで、それが一番うれしかったです」とコメントした。
経団連初の女性副会長も務め、日本を代表する経営者になった南場氏が、それほどベイスターズの日本一に感激ひとしおなのは、苦しかった過去の思い出があるからだ。「一時、南場氏はベイスターズを手放すことを真剣に考えた時期があった」（取引先メガバンク幹部）という。
時は2020年3月期にさかのぼる。DｅNAは05年に上場して以来、初めて491億円の最終赤字に転落。ゲーム事業にかかる資産を中心に減損損失を約500億円計上したことが主因で、責任をとって南場氏は月額報酬の50％を3カ月減額した。
DｅNAはガラケー時代には、利用者とゲームの仲介役である「モバゲー」がヒットし急成長を遂げた。しかし、この成功体験が徒（あだ）となり、スマートフォンゲームへの転換に出遅れた。DｅNAはゲーム事業のほか、スポーツ、オートモーティブ、ヘルスケアなど多様な事業を持つが、「当時、オートモーティブ事業は53億円の累積営業損失を抱え、収益化が期待された配車アプリ（MOV（モブ））は日本交通ホールディングスと事業統合し連結から外れた。ヘルスケアでは遺伝子検査サービスに進出したものの、赤字が続いていた。その他新規事業も累計で84億円の損失を抱えていた。唯一収益に貢献していたのはプロ野球・横浜DｅNAベイスターズくらい」（前出・メガバンク幹部）という状況だった。市場ではベイスターズ売却の可能性が囁（ささや）かれていた。
この危機を救ったのが、21年4月に守安功氏の後を受けて社長に就いた岡村信悟氏だ。東大出身の岡村氏は1995年に郵政省（現総務省）に入省。2006年に発足した第1次安倍内閣では官邸スタッフとなり、広報担当であった世耕弘成首相補佐官に仕えた。
16年4月にDｅNAに入社。横浜スタジアム社長、半年後に横浜DｅNAベイスターズ社長となるなどスポーツ事業に携わった。
岡村社長の手腕もあり、ベイスターズは19年シーズンの観客動員数が過去最多を記録。グループの収益を支えた。岡村社長は11月6日の決算発表（25年3月期中間期）で、「ベイスターズを運営していつの間にか13年と長くたったが、日本シリーズで優勝した。（業績の）数値へのインパクトはまだお答えできないが、しっかり期待はしていきたい。一方で（年俸など）優勝に伴うコストもあるので、そのあたりはしっかり見ていきたい」と振り返った。
26年ぶりの日本一に輝いたベイスターズ。DｅNAの宝として、更なる飛躍が期待される。
（森岡英樹）
◇もりおか・ひでき
1957年生まれ。経済ジャーナリスト。早稲田大卒業後、経済紙記者、米コンサルタント会社を経て、2004年に独立
