牧太郎の青い空白い雲／８１８
遠〜い昔の話だ。昭和３８（１９６３）年の正月、高校３年生の僕は「新聞記者より教授になった方がいいじゃないか？」と勧められたことがある。
母校××大学付属第一高校の教師は「新設の×大学×学部の甲種特待生試験を受けたらよい。合格すれば授業料免除。小遣いまで貰（もら）える。卒業後、学部に残って、行く行く教授になる約束だ。新設の学部だから、人材確保が必要なんだろう。良い話じゃないか？」と言うのだ。
美味（おい）しい話かもしれない。でも、当時人気のＮＨＫドラマ「事件記者」に夢中になっていた僕は「教授なんかになりたくありません！」と言い放ち、早稲田大学新聞学科に進んだ。
国文学史に詳しい教師は「夏目漱石でも東京帝国大学講師の肩書を捨てて、新聞屋を選んだから仕方ないか」と苦笑いしていた。
そういえば、夏目漱石は「（朝日新聞社）入社の辞」の中で「新聞が下卑た商売であれば大学も下卑た商売である」と皮肉っぽく書いている。なぜ、東京帝国大学を辞めたのか？には諸説あるが、漱石は当時、三流の民間企業だった新聞屋に「潑溂（はつらつ）とした気風」を感じ取っていたのだろう。新聞屋に「権威」なんて要らなかった。
漱石の時代はもちろん、僕が毎日新聞社でメシを喰（く）った時代も、新聞は（下卑ているかどうか？はともかくとして）権力とか、権威とかいう価値観と〝適当な距離〟を持ち続けていた。
やっぱり新聞記者を選んでよかった！と今でも思っている。
ところが、この数カ月、新聞に元気がない。例の東京五輪の開催問題である。深刻なコロナ禍。世論調査では日本人の約７５％が「中止・延期」を望んでいるのに、新聞各社の態度は曖昧で、開会式まで２カ月足らずになっても一部を除き「明確な意見」を明らかにしていない。
何故（なぜ）か？ 読売、朝日、毎日など有力紙は東京五輪のオフィシャルスポンサーなってしまったからではあるまいか？ 有力紙は資金提供の見返りに、五輪マーク使用などの特権を獲得しているから「中止！」なんて言えない？
いくら綺麗事（きれいごと）を言っても、最近のオリンピックはカネ、カネ、カネ......「開会式の入場券（最高で）３０万円」に象徴される拝金主義。その結果、２０３２年まで放映権契約している全米ネットワークのＮＢＣが「中止しない！」と言えば、日本の新聞は黙ってしまう。
新聞は「オフィシャルスポンサー」という権威を手にしたばかりに「何も言えない存在」になってしまった？
漱石が聞いたら、何と言うだろう？
