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急騰相場の「狙い目」株

2015年4月 5日号

春の"上げ潮"がやって来た! 「日経平均2万円目前」

▼「デンソー」「富士フイルムHD」「TDK」...本誌厳選30銘柄
▼年金基金「GPIF」と日銀の巨額買い入れで下支え
▼高値は5月ごろまで?「米利上げ」「郵政上場」など不安材料も

 日経平均株価の2万円突破が目前に迫っている。3月20日終値は1万9560円22銭。過去2カ月で2193円の値上がりである。なぜ、これほど急激に株価が上昇しているのか。そして、今から買うのはもう遅いのか。2大疑問の答えはこうだ。

 日本で小渕恵三首相(当時)が病に倒れ、森喜朗政権が誕生した2000年4月、米国ではエール大のロバート・シラー教授が書いた『根拠なき熱狂』という本が話題をさらっていた。


 投機バブルに警鐘を鳴らした教授の見通しは的中して米株式市場は暴落。日経平均も2万円の大台を割り込んで「ITバブル」はほどなく終わった。以来、15年ぶりとなる「2万円復活」が目前に迫っている。
 株式市場はまたもやバブルに突入したのか。3月上旬に来日したシラー教授は、昨今の日経平均について「過去の異常高値とは程遠い水準だ」と指摘した。実際、株価の適正水準を測る株価収益率(PER)は約17倍にすぎず、当時(約130倍)に比べてはるかに割安だ(PERは数値が低いほど割安)。
 この「約17倍」という数字は、東証1部上場全企業の予想純利益(15年3月期)と、3月19日現在の株価を基に計算した結果。今後、株価が上がればPERも比例して高くなり、逆もまた真である。では、4月下旬から5月上旬にかけて出そろう、上場各社の16年3月期の決算予想に基づいて計算し直すとどうなるか。
「カブドットコム証券」の河合達憲チーフストラテジストが解説する。
「金融を除く東証1部上場約1100社の16年3月期決算予想を平均すると、前年比16・2%の増益です。つまり、今の株価水準のままならPERは約14倍に急低下するのです。年初の15・2倍と比べても低くなり、今後株価が値上がりする余地があると分かります」
 もし、16年3月期の決算予想に基づくPERを、現在と同じ「17倍」とすればどうなるか。「日経平均は2万2000円の計算になる」(河合氏)
 証券関係者が口をそろえる「2万円超えは時間の問題」といった見方は、企業の業績見通しに基づく冷静な計算結果と言ってよいだろう。

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